Meine Sache 〜マイネ・ザッヘ〜

最近ばかに寒い日が続きますね。寒いのは日本だけではなくて、アメリカの４月の平均気温は、過去１１４年で２９番目の低さで、２０世紀の平均より１度（Ｆ）低かったそうです。

US Climate Summary
April 2008 （英語）

ああ、勘違いしないでください。地球温暖化に異議を唱えようというのではありません。たかが２、３のな事例をそんなことに結び付けようというのは、結論ありきの詭弁士とみずから名乗るようなものです。

先月、大西洋の海流を調査しているドイツの科学者が、今後１０年ほど例年より寒い時期が続くだろうと予測しました。またNASAの調査によると、太平洋でも数十年に一度の現象がおきており、世界的に寒冷化することになりそうだといいます。

Next decade 'may see no warming'
BBC ０８年５月１日（英語）


Larger Pacific Climate Event Helps Current La Nina Linger
NASA Jet Propulsion Laboratory ０８年４月２１日（英語）

しかしもちろん海流がおさまれば、地球は温暖化するのです。

こうしたことは科学者たちには想定外のことでしたが、気候変動の予測シミュレーションは、今より１０００倍の能力を持つスーパーコンピュータを使わなければ信頼できる予測は立てられないそうですので、予期せぬ気候変動の２、３をあげて地球温暖化を信じないのは科学的な姿勢ではありません。

Climate prediction: No model for success
BBC ０８年５月６日（英語）

地球温暖化は疑いようもない事実です。わたしたちに「不都合な真実」を伝えて、ノーベル平和賞を受賞したアル・ゴアさんもこう述べています。

「ミャンマーのサイクロンの死者は、１万５千人からさらに増えるとみられています」「去年はバングラディシュが巨大サイクロンに襲われました。一昨年は、過去５０年で最大のサイクロンが中国を襲いました。…わたしたちは、科学者たちが予想してきたような温暖化によるとみられる結果を目撃しているのです」

Al Gore Calls Myanmar Cyclone a 'Consequence' of Global Warming
Business & Media Institute　０８年５月６日（英語）

松本人志発言にネット大揺れ！硫化水素自殺「俺はええねん」

ダウンタウンの松本人志（４４）がパーソナリティーを務めるＴＯＫＹＯ　ＦＭ系「放送室」（土曜深２・０）での発言を巡り、インターネット上で騒動が起こっていることが１２日、分かった。

ニュースサイトの「Ｊ−ＣＡＳＴニュース」が、１０日放送分で松本が硫化水素自殺について「そんなアホが死んだら別に俺はええねんけど」と発言しネット上で騒動になっている、などと報道したもの。

ＴＯＫＹＯ　ＦＭによると、松本はこの発言に続けて、自殺する行為自体がばかげている、という趣旨の話をしており、同局は「発言の一部だけを取り上げ、ねじ曲げられて報道されています。局には発言についての抗議はない」と困惑。松本の所属事務所の吉本興業も「硫化水素自殺についての『死んだらアカン』という命の尊さを訴えている松本の意見表明だと思います。騒動報道についてはコメントすることはない」としている。

サンスポ　０８年５月１３日

これ、違いますよね？

２ちゃんねるを見ればわかりますが、実際のところは、J-CASTニュースが「ネットで話題になってる！」とあおりを入れたことに対して、「それ違うだろ」と騒いでいるわけで、正確には ―

「『松本人志発言にネット大揺れ！』という報道にネット大揺れ！」

という感じです。

昨夜テレビを見ていたら、「ネットには硫化水素の作り方ビデオもある！」と余計な情報を伝えてネットの危険を印象付けたあとに、キャスターが軽薄な情感をこめて、「死んだらだめだ」と訴えていました。

それに比べれば、「テレビで伝えるな」という彼の主張はまずもって正しいですし、問題とされている「アホは死んだらいい」という発言も、罪がないどころかむしろ、自殺を減らすのに一番有効なのは、自殺者をさげずむ世間の目だという厳しい現実に立脚すれば、毒舌コメディアンならではの自殺防止コメントだともいえます。

２ちゃんねるのスレッドを読んでいると、そういう見方も含めてさまざまな意見が飛び交う中、少なくてもこの件に関していえば、決して盲目的な個人攻撃へと流されているようには見えません。

倖田來未さんの「羊水腐る」発言のように、ネットでは、「問題発言」がだれかの手で拾われて一瞬のうちに広まるようになってきている。

J-CASTニュースはそう書きますが、ネットがそれほど単純かつ引火性の高いものなら、ネットを使ったマーケティングなど簡単なはずです。しかし実際には、ネットでブームを作ろうとしてもなかなか思い通りに火がつきません。

テレビなら、そういうこと簡単なんですけどね。

先週、こんなニュースがありました。

国連人権理事会：死刑執行停止を日本に求める

【ジュネーブ澤田克己】国連人権理事会は９日、国連欧州本部で日本の人権状況を審査した。英仏など欧州諸国は日本が死刑制度を存続させていることを批判。１０カ国以上が、昨年１２月に国連総会で採択された死刑執行停止決議を受け入れるよう日本に求めた。また韓国と北朝鮮、オランダ、フランスの４カ国は、従軍慰安婦問題で日本政府が前向きな対応を取るよう求めた。

審査は国連加盟国すべてを対象に人権状況を調べる「普遍的審査」で、日本が対象になるのは初めて。

死刑制度への批判に対し日本は「死刑制度は日本では世論の支持を受けている」などと反論した。従軍慰安婦問題では、政府としても謝罪をしているという従来の立場を強調した。

毎日新聞　2008年5月10日

日本では、国連と聞くと思考停止してしまうような風潮がいまだにありますが、それは一刻も早く解消すべき悪癖です。

国連人権理事会は、退廃する国連の象徴といわれた国連人権委員会を引き継ぐ形で２年前に発足しました。人権委員会が「独裁者クラブ」と揶揄されるほどに人権抑圧国家に牛耳られ、完全な機能不全に陥っていたからです。

しかし結局制度改革はほとんどなされず、看板をかけかえただけの人権理事会は、以前と変わらず人権という言葉をおとしめ続けています。

たとえば理事会は、宗教を誹謗する行為を禁止する法律の制定を各国政府に求める決議を採択しました。理事会を牛耳るイスラム諸国の意向によるものですが、これがどんなに前時代的で、本来の人権と相反する姿勢であるかは語るまでもありません。

そんな人権理事会で、ほとんど唯一意味のある改革といわれていたのが、実は上に紹介した記事にある、４年に一度すべての国連加盟国に対して行われる、「普遍的審査」の導入でした。

しかし、先月はじめて行われた普遍的審査を観察した人権ＮＧＯ、ヒューマン・ライツ・ウォッチは、言論弾圧や拷問など深刻な人権抑圧をしている国々に甘く、その反面イギリスのような西側先進国の人権状況を厳しく追及するなど、極端なダブルスタンダードが見られると報告しています。

国連：新審査方式は微妙な結果
理事会はアルジェリアとチュニジアの問題に口をつぐむ
Human Rights News ０８年４月１８日（英語）

というわけで、あることないこと針小棒大に糾弾される国は日本だけではありません。国連人権理事会というところは、今実際に苦しんでいる人たちを救うために本当の人権問題を議論する場ではなく、人権を政治的武器としか考えられない無神経な国に限って猛々しいような倒錯した場なのです。

こうした茶番に対するアメリカの態度は明確で、理事国に立候補しなかっただけでなく、国連分担金の中から人権理事会の運営にかかる分の支払いを拒否しています。

そして注目すべきは、人権理事会をはじめとする国連に疑いの目を向けるアメリカでも最強硬派の一人が、実は共和党大統領候補のマケイン氏だということです。

去年の秋以来マケインさんは繰り返し、「League of Democracies （民主主義連盟）」の結成を訴えています。それは北朝鮮の核問題やスーダンの問題など、国連の手に負えない国際問題を解決するための国家クラブのことで、保守派の論客クラウトハマー氏によれば―

「一見するとジョン・ケリーあたりが口にしそうな、同盟国同士が意見交換する場を作ろうという案にも聞こえるが、実は隠れた意図がある。マケインに言えないことを代わって言ってあげると、それは実質的に国連を葬るということなのだ」
LA Times ０８年４月２１日（英語）

引用したＬＡタイムズは左派の新聞なので、マケイン氏の考えに批判的な論調ですが、マケイン氏が、３月に訪欧した際に欧州各国の首脳にプランを披露して好感触を得たとコメントしていることを伝えています。

前回の投稿で書いたように、欧州の保守は加速度的に力を伸ばしています。彼らは、過去１０年間でヨーロッパを滅茶苦茶にした元学生運動家たちを軽蔑し、サヨク主義者たちの巣窟と化している国連も信用していません。

もしマケイン政権が誕生し、ヨーロッパ人のプライドを逆なでさえしなければ、国連は風前の灯です。

「民主主義連盟」の成立によって不利益をこうむる大国は、そのときあるいは常任理事国入りを支持する姿勢を見せたりして日本に揺さぶりをかけてくるでしょうが、そこでの日本の態度は、２１世紀前半の歴史を左右するものとなるはずです。

今月９日、イタリアでベルルスコーニ内閣が発足しました。

中道右派とはいいますが、移民排斥をスローガンとする北部同盟から４人が入閣するなどかなりの右より。副首相に就任したロベルト・カルデローリ氏は、Ｗ杯ドイツ大会で、多民族軍団のフランス代表を、「黒人やイスラム教徒や共産主義者のせいでアイデンティティを失ったチーム」とこき下ろしてメディアから叩かれたつわものです。

３、４年ほど前までのヨーロッパは左派全盛で、ヨーロッパサヨク主義連邦という雰囲気でしたが、時代は変わりました。フランスを指揮するのはベルルスコーニさんと大の仲良しのサルコジさんで、ドイツの首相も保守のメルケルさん。イギリスでも、ロンドンで保守党の市長が当選するなど、保守陣営の伸張は明らかです。

これほどまでにヨーロッパが保守で固まったのは、９０年代後半以来およそ１０年ぶりのことです。というより、９０年代初頭の東西冷戦後まもなくして、世界的に保守は退潮傾向に入りましたから 、保守が主導権を握るのは、冷戦終結後初めての現象といえるかもしれません。

思い返せば、日本に「第２の敗戦」をもたらした米クリントン民主党政権は１９９３年に成立しましたが、本格的な日本つぶしに乗り出したのは、欧州の「赤化」が進んだ９７年ごろからのことでした。左傾化したアメリカとヨーロッパにはさまれ、その２大勢力を、「弱者」と「金づる」という、赤紳士にはたまらない役割を演じることで篭絡した中国の脅威をじかに受け、日本はまさに亡国の危機にありました。

その後ブッシュアメリカが誕生すると日本は孤立から脱しましたが、欧州の元学生運動家たちの存在は、アメリカと日本のサヨクたちに精神的な支えと、おもに国連を通じてのガイアツを提供し続けてきました。

もし今行われているアメリカの大統領選で共和党が勝利すれば、ヨーロッパ、アメリカともに右派政権ということになり、これまた事実上冷戦後初めての状況です。おそらくそれは長く続いたサヨクの時代の終わりを意味し、右に足並みをそろえた北大西洋の両岸が、世界に地殻変動をもたらすのはまちがいありません。

歴史的に見て欧米の赤紳士たちときわめて相性が悪く、何度もひどい目にあわされてきた日本としては、大きなチャンス到来、のはずですが、政権与党は、既得権益者を守るという意味のみにおいて保守な党内左派の手中にあり、野党はさらに左というありさま。

内政、外交政策ともに欧州左派の劣化エミュレーションである民主党が政権を握った暁には、「日本もよくここまで成長したものだ」と頭をなでてくれるはずの欧米サヨクはみな高級リゾートで隠居中で、笑顔で迎えてくれるのは中国と朝鮮半島だけ、という事態になりかねません。

Asia Sentinel（英語）が伝えるところによれば、８日、中国のシンセンで行われた五輪トーチリレーで、中国人と見られる２人による妨害行動で、“聖火”が消されたということです。
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アメリカのジョーク新聞「オニオン」のサイトに、おもしろいコーナーがあります。

その名も、Our Dumb World （私たちのバカな世界）。グーグルマップの各所にたまねぎのマークがついていて、それをクリックすると、ブラックジョークで国紹介がでてきます。例えば―

スペイン/３世紀の間シエスタ中

かつては世界の海と五大陸をまたにかけたが、まどろみ続ける今日のスペイン帝国には世界の原住民たちを抹殺するエネルギーはなく、残酷な異端審問をするよりヨーロッパをぶらつく方を好み、アメリカ大陸の植民地のアドレス帳も何世紀も前になくしてしまった。

イラク/自業自得

２００３年、アメリカは、数々の破壊行為への報復としてイラクを侵略した。破壊行為のリストは、クルド人居住区での毒ガス使用、１９９０年のクウェート侵略、９１１テロ、タイタニック号の沈没、ヒンデンブルク号の爆発、そしてホロコースト。

フランス/神の上に立つただひとつの国

全地球人６２７０万人の母国であり、地球にある４２７都市すべてと、地球のあらゆる歴史と文化、そして美はここにある。フランスは、世界で唯一の国である。

インド/マラリアで死にますのでしばらくお待ちください

貧困層の拡大と、数百万人の命を脅かす地下水の汚染、そして崩壊するインフラ。こうした問題に、インドは真剣に取り組むつもりである。アメリカ中西部の顧客にウィンドウズＸＰのインストール方法を伝えた後に。

などなど。最近話題のチベットは―

チベット/１９５０年以来独立を解脱

１９５０年に毛主席に侵略されて以来中国人に支配され、１９８７年にリチャード・ギアが仏教に帰依して以来西側世界に搾取されている。チベットという国は、歴史上最も厚顔無恥な輩から独立しようと奮闘している。

国情報がついているのは一部の国々だけで、おもしろいのもイマイチなのも、日本人にはピンとこないものもあります。ところで日本に情報はついているのかなと地図をスクロールしてみたら、ありました！国の概要を表示する白いたまねぎをクリックしてみると―

日本/核落とされてゴメンナサイ

１９４５年、日本は２発の核爆弾を落とされ、都市は破壊され、瞬時にして数百万の市民が死んだ。しかし一部は生き残り、放射能汚染された灰からミュータント民族が生まれた。彼らはとてつもなく従順で、ものすごく弱気で、普通の人間の１００倍の恥を知覚する能力を備えている。

そして上の情報の横には、なぜか鈴木宗男氏の写真が…。



Our Dumb World（英語）

日本には国交正常化直後の 72 年 10 月に蘭蘭（ﾗﾝﾗﾝ）と康康（ｶﾝｶﾝ）が来日以来、北朝鮮（5 頭）に次ぐ（！）累計 4 頭のパンダを中国から受け入れているが、贈呈を受けた 70-80 年代に比べて最近の日中関係はスムーズではない。パンダに代わって、最近の日中友好大使は、すっかり卓球の福原愛ちゃんとなった感もあるが、できれば複雑な両岸・および日中関係はパンダや愛ちゃんは巻き込まずに改善していきたいものだ。

引用したのは、三井住友銀行「SMBC China Monthly」２００５年９月号の一節です。それから２年半、筆者の思いもむなしく、日中関係はパンダや愛ちゃんを思い切り巻き込みました。

それにしても、今の時代にパンダ外交やピンポン外交だなんて、日本もなめられたものです。もしこれがアメリカやヨーロッパなら、少なくても各マスコミはここぞとばかりに皮肉の腕を競うことでしょう。

７０年代の米中ピンポン外交の主役となった２人の卓球選手は、１人はその後政治に翻弄されて社会的地位を失い、１人は精神を病んで亡くなりました。政治は機を見てあらゆるものを利用しようとしますが、利用された側を待つのは、悲惨な末路ばかりです。

パンダやピンポンがこれみよがしに持ち出される状況を喜ばしいことのように受けとるのは、２１世紀に生きる正常なセンスの持ち主がとるべき態度ではありません。ここは、悲しんだり、噴出したりするところです。



ところでぼくは幼い頃に、上野動物園にランランとカンカンを見にいった記憶があります。ブームの絶頂で、寒い時期でしたから、７２年から７３年にかけての冬のことだと思います。パンダ舎の前で立ち止まることは許されず、通り過ぎる３０秒ほどの間に、父に持ち上げられてなんとかこの目でパンダを見ようとしましたが、結局透明な仕切り板と、人々の頭しか見えませんでした。以来３０年以上上野動物園に行ったことはありません。

去年の秋くらいは、一部の投資家が１バレル２００ドルを見込んで買っているという情報が、ジョーク半分で語られていたものですが、今や誰も笑えなくなりました。

原油価格、今後2年間で200ドルまで上昇も＝ゴールドマン
ロイター　０８年５月７日

もし１バレル２００ドルになれば、ガソリン価格は２５０円レベル。あらゆる製品の価格はのきなみ数割あがるはずです。

特に食料品は大幅に上昇し、世界のあちこちで餓死者が増え、それにともない紛争が多発します。先進各国の人心もすさみ、大戦争勃発のカウントダウン開始です。

油が枯渇しているわけでもないのにそこまで行くならば、もうドルを基軸通貨とした「ドル本位制」の崩壊としか言いようがありません。

金本位制復帰？

表題のような記事が、J-CASTニュースに載っていました。「ＩＴジャーナリストの井上トシユキ氏」へのインタビューなのですが、読んでいてどうも違和感を感じました。

表題どおりこのインタビューは、「ブログはつまらなくなった」という前提から入り、その理由と今後を展望していく内容です。しかし寡聞にしてぼくは「ブログはつまらなくなった」という声など一度も聞いたことがありませんし、人気ブログのアクセス数を見ると、一昨年より去年、去年より今年と、確実に伸びています。

じゃあどこで誰が「ブログはつまらなくなった」と言っているんだろう？と考えたとき、このインタビューに感じる違和感を解消することができました。「ブログはおもしろい！」と持ち上げたのも、「ブログはつまらなくなった」としらけているのも、既存メディアの側から見てのことです。

テレビや新聞や雑誌という空間の中でブログというものがやたらにもてはやされて、「ブログの女王」なんかが次々と生まれた時期があったけれども、なんか最近パッとしない。なんでだろう？と、そういうことだと思います。

そういう前提のおき所から議論の進め方からなにから、この記事は徹頭徹尾テレビや新聞というものを絶対視しており、ブログというものの成否は、テレビや新聞の評価しだいという固定観念から逃れられていません。

既存メディアの“情報格付け機関”としての権威が失墜し、情報メディア全体が、まさに中心のないインターネットという構造の中に溶けていくという可能性について一顧だにしていないのです。

だから結論は、「ゲリラメディアであるブログで腕を上げ、既存メディアで活躍するような人がどんどん出てくれば、新しい視点が社会に反映されるという意味でも良いですよね」で、チャンチャンです。

ブログを含むネット空間は、既存メディアに審査される側ではなく、既存メディアを審査する側に立つ存在で、その傾向は日々強まっています。

「ブログはつまらなくなった」と吹聴する既存メディアなど、「最近のミュージックシーンはつまらなくなった」と嘆く落ち目のミュージシャンのようにしらじらしい存在でしかありません。

アメリカ民主党の大統領候補、ヒラリー・クリントンさんが、１ヶ月くらい前から激しくチャイナバッシングしています。

地政学的に中国の脅威をまともに受けている日本からすると、クリントン氏のような態度は頼もしい限りではありますが、紹介した記事にあるように、「『チャイナバッシング』は、米国の過去の大統領選でもよく行われているが、大統領に就任すると中国の地政学的な重要性から、対中姿勢が軟化することが多い」というのは、７０年代から続くトレンドです。

そして選挙のときにチャイナバッシングをして、就任するとコロリと態度をひるがえした代表格こそ、ヒラリーの夫 ― 天安門事件の余韻さめやらぬ中、大統領選では激しくチャイナバッシングをしていたのに、大統領になった途端に「中国の友人」へと早変わりし、退任後も中国系のフォーラムなどに何度も招待されて法外なギャラを受け取るなどしている ― ビル・クリントン元大統領です。

ヒラリー・クリントンは、夫から引き継いだ生え抜きの親中派ブレーンを抱えており、中国系支持者から多額の献金を受けていることを忘れてはなりません。

なお、ビル・クリントン大統領の中国とのラブ・アフェアに先駆け、９２年の天皇陛下訪中で、天安門事件以来孤立していた中国の国際社会再デビューを演出したのは日本です。その後日本が、いわば仲を取り持った米中からどのような感謝を受けたかは、今さら語るまでもありません。

今中国は、国際社会で再び危うい立場に立たされつつありますが、中国のフューラーの来日で、またあのときの失敗を繰り返さないか心配です。