高岡蒼甫さんの韓流押し批判に端を発した騒動は、ついにフジテレビ前での示威行動にまで進展しました。参加者は５００人とも２５００人とも言われていますが、デモの素人たちがバタバタの状態で準備したことを考慮すると、いずれにしても驚くべき動員力です。これをネトウヨのから騒ぎと馬鹿にすると、フジテレビのみならず日本のマスメディアは大怪我することになります。本番は２１日だそうで、あるいは万単位の人を集める大イベントに発展するかもしれません。
さて、別に嫌韓な人でなくても、たいていの日本人ならピンとくる高岡さんの韓流ゴリ押し批判ですが、海外ではそうでもないようです。高岡さんの解雇を伝えたいくつかの英語のサイトで最も多く見かける反応は、「嫌なら見なければいいのに」です。なぜそういう反応になるかというと、アメリカやヨーロッパでは、日本に比べて多チャンネル化が進んでいるからです。
アメリカでは、ベトナム戦争の頃には３大ネットワークが世論を振り回していましたが、８０年代にケーブルテレビが急速に普及して多チャンネル化が進み、各放送局の影響力は相対的に低くなっています。またヨーロッパ各国では、９０年代になるまで、テレビといえば事実上国営放送のみ。だからそもそも人々にテレビ番組を鵜呑みにする習慣はなく、そこから一気に衛星放送による多チャンネル化へと移行しました。
それに対して日本は、関東地方だとNHK＋有力民放４局＋テレ東という、多すぎず少なすぎずの絶妙な地上波ラインナップ。さらにそれぞれの民放は、これまた世界に冠たる発行部数を誇る大新聞社（読売、朝日の発行部数はダントツで世界１、２位）と系列を作っているわけですから、その影響力たるや海外の人々の想像を絶するものがあるわけです。
こういう奇矯なマスメディア構造を把握していないと、日本人の韓流ゴリ押しへの怒りは理解できません。そして、実のところ韓流批判などというのはきっかけにすぎず、テレビ局への怒りは、テレビと新聞を頂点とする日本の社会体制への不満なのだということも理解できません。普通の国では、社会への不満は政府に向けられますが、この特殊な国では、怒りの矛先はテレビ局と新聞社に向けられるのです。
ところで、日本でマスメディア時代が本格的に幕を開けたのは日露戦争のときでした。それまでは、役人と一部の知識人が読むものにすぎなかった新聞は、日本中の家庭からもれなく出征したという総力戦において、出征兵士の行方を知る手段として、庶民にも普及したのです。そして新聞をむさぼり読んだ人々が何をしたかというと、デモをして暴れました。新聞各紙の威勢のいい主張にあおられた人々は、生ぬるい講和条約に怒り、「条約を破棄してロシアに攻め込め！」と駄々をこねたのです。世に言う日比谷焼打事件です。
このとき真っ先に襲われたのは、新聞社でした。強硬派の朝日新聞等にあおられた３万人の暴徒は、講和賛成派の国民新聞社に押しかけて火を放ったのです。国運を賭した大戦争に際して新聞社襲撃に始まった日本のマスメディア時代が、未曾有の大災害に苦しむさなかにテレビ局への示威行動で終わりのときを迎えようとしてるのは、時代を一周させるためにはそうあらねばならない宿命というか、何やら因縁めいたものを感じさせます。
因縁といえば、もうひとつおもしろいことがあります。マスメディア時代の幕を開けた日露戦争において、最も株価を上げた会社は、軍に綿布を納入する鐘紡でした。株価は１０倍にもなり、鈴木久五郎という伝説のウルトラ成金を生んだことは、日露戦争にまつわる有名なこぼれ話のひとつです。
そのカネボウは、いまや花王の子会社。花王は今回フジテレビのスポンサー代表として不買運動のターゲットにされている会社です。思いもかけないことから役者勢揃いというわけで、時代が変わるときというのは、こんなものかもしれません。
この記事へのTrackBack URL
「見なければいい」と言っても、いつも見ていたバラエティに全く知らない韓国人アイドルが突然ゲストでやってきて辿々しい日本語でトークしたり、情報番組のネタにやたら韓国モノが多いという違和感は、ずっと日本に住んでテレビの視聴時間が長い日本人でも全ての人が共有しているわけでもないですし。
自分が海外ニュースを読む時も気を付けないと、と思いました。
ただアジア地域に目を向けると、本家の韓国すら韓流に対する疑問の声がぽつぽつと上がってくるのを見ると、チャンネル数というより、放送時間に占める韓国モノのボリュームの問題かな、という気もしてます。
今の偏向しまくったテレビを見てると、制限、抑制、コントロールする上手い方法は無いものかとばかりいつも考えてしまいます。
私の思考も結構ヤバそうですね（笑）
やはり完全自由化の多チャンネル化が一番なのかな。
いつも考えるヒント頂いてます
因縁というか成り金に成りえたのには
ちゃんと理由があるんでしょうね
国際金融が日本に入るための搦め手な
人だったのかもしれません
いまや故人の会社を所持するオーナー会社が
スポンサーをしているマスメディアが
日本の放送業界を混乱させている
長期戦略になってるんじゃないでしょうか
一つ一つの布石が因果を巡らせて
とはいえ全国放送ではキー局制作ばかりなので、そういうのを扱ったのも多いですが。制作会社の関係かな。
地方局でキー局とかあればまた違ってくるのでしょうけど、そういうのもないでしょうね。
http://twitter.com/#!/fukamireiichiro
フジテレビの件について。今回の一連の騒動で、これを機に今までわが国ではほとんどなされなかった、マスコミのあるべき姿をめぐる、活発な議論に発展すれば面白いと思っていたのに、何故かそっちの方向には向かっていないようだ。
その原因はフジテレビ擁護派の文化人や芸能人の論理が、幼稚極まりないことにある。
「嫌なら見るな」これでは議論にならない。
自由競争が成り立っている業界ならばこの論理でも通用するが、放送業界は違う。
（以下 電波独占とオークションの話）
どんな不祥事をおこしても、同じ業界のことはさらっと流して風化させてきたTV業界。そんな世論メーカーがコントロールできない「世論」がネットのなかで生まれている。ネットは良い面ばかりではないですが、少なくとも権力を持つもの達による情報操作に対するリーサルウエポンとして機能しています。中国ですらネットで権力が揺らいでますしね。同業者同士金持ち喧嘩せず、長いものには巻かれろという気風が蔓延してきた日本のジャーナリズムがネットの力を再評価するきっかけになるのではないかと感じています。島田紳助引退の話もマスコミだけしか存在してなければ恐らく吉本と島田紳助を利用しているテレビの力で表沙汰になることはなかったでしょう。今後、何かが出てくるはずで、その何かはネットの力により隅々まで拡散していくことになる。それを恐れての引退劇だったはずです。テレビ局はネットを利用し、ネットから生まれる世論に怯えるようになっているわけです。まさにメディアが既存の権力を凌ぐ権力へと成長していった権力の変遷のときを迎えているように思えます。
お久しぶりです。
韓流、一発変換出来ます。
連動し、日韓友好幻想を蔓延しています。
この幻想を破るには、
付記URLより ｢ 日本に対する韓国からの侵食動画 ｣が周知するのが大きな力になると考えています。
ご高覧下さい。m(_ _)m乱文にて 敬具